新聞社の電子版を比較してみたよ。（地方紙編）|新聞のすゝめ

こんにちは。新聞おじさんです！

今回は、日本の新聞社の電子版が現在どのようにリリースされているのか、というのを調べてまとめてみました。
（１０時間くらいかけて調べ上げました・・・汗）

近年、どこの新聞社も紙媒体の新聞が売り辛くなっている状況であり、新たな販売方法が模索されています。

そんな中、今年に入り、新聞の電子版を先行して開発している日本経済新聞社の「日経電子版」が有料会員数70万人を突破したというニュースがありました。

海を超えたニューヨーク・タイムズ社では会員数300万人突破したというニュースもありました。

各社が様々な思惑で展開している新聞電子版事業、まとめてみたら見えてくるものもありましたので、ぜひ最後までご覧ください。

日本全国の新聞電子版状況まとめ

早速ですが、私が10時間かけて各社のサイトを巡回しながらまとめて情報をご覧ください。（本当にしんどかったです・・・笑）

おそらく、全国紙の電子版状況をまとめたり比較しているサイトはあると思いますが、主要地方紙まで網羅しているサイトは日本国内にないのでは？（白目）

逆に、全国紙に関しては別ページにてまとめていますので、全国紙の電子版状況はそちらのページをご覧ください。

新聞電子版を比較してみた（全国紙編）|新聞のすゝめ

それでは北から南へ順番にまとめています。

はい、こういう感じになりました。以下ご注意いただきたい点を6つ書きました。

※2020年4月現在の状況となります。変更があり次第随時修正していきたいと思います。

※今回まとめた新聞社は一般紙で日本ABC協会に参加している新聞社でまとめてみました。

※長崎新聞と大阪日日新聞は電子版のようなものはありませんでした。

※個人的には紙面ビューアーがない新聞社はいわゆる「電子版」には該当しないと考えますが、今回は類似しているサービスとして掲載してあります、

具体的には福島民報・福島民友・北國（富山）新聞・上毛新聞・茨城新聞・静岡新聞・宮崎日日新聞です。

※山陰中央新報はちょっと特殊で、山陰中央新報の紙新聞と朝日新聞デジタルをダブルで契約する形になるようです。別新聞社の電子版と提携しているのは？ですが、事実ですのでそのまま載せました。

※月額料金が2つ書かれているor無料と◯◯◯円のパターンでは、安い方が紙新聞とセットで購読した際の料金、高い方が電子版単独で購読した場合の料金とお考えください。

本当は会員数とかも分かれば載せたかったのですが、公表しているのは日経と朝日くらいで、各新聞社ともまだ公表できるような会員数に達していないのか、公開している新聞社はほぼありませんでした。

まとめてみて分かった各新聞社の考え。

とりあえず、今回まとめてみて分かったのは、新聞社は大きく6つのパターンに分けられるということ。

①紙新聞の購読に関わらず電子版単独での購読OK

②紙新聞の読者は電子版利用が安いが、電子版単独での購読もOK

③紙新聞社の読者は電子版利用無料で、電子版単独での購読もOK

④紙新聞の読者は電子版利用が安く、電子版単独の購読はだめ

⑤紙新聞の読者は電子版利用無料、電子版単独の購読はだめ

⑥電子版分野にほぼ進出していない

こんな感じの分類です。

①の新聞社は電子版にかなり力を入れていると見て良いと思います。逆に系統販売店には我慢してもらうか、系統販売店が無い新聞社かと思います。

②と③に関しては、②は電子版関係にシフトしていきたいけど系統販売店のことも考慮してシフトしきれない新聞社、③は逆に紙の新聞読者も大切にしたいという考えで、一番バランスが取れていると個人的には思います。

④と⑤は系統販売店と今後も一心同体で行きたいという新聞社だと思います。ちなみに読売新聞は⑤ですね。

⑥に至っては、ちょっと今後が心配です。電子版を展開していないから心配というものではなくて、電子版にリソースをさく資金や人材がいないのか、トップがいまだに紙信仰が強く読者のニーズを把握できていないかのどちらかだと思ってしまうから心配になります。

いつかは電子版はどこの新聞社も大きくPRしていくことになると思うので、⑥の新聞社の方々は少しでも早く電子版に注力していただきたいものです。

いずれにしても月日が経つにつれ状況が変わってくる分野だと思いますから、また新しい変化があれば随時記事にしていきたいと思います。

それでは。